AI人材育成を加速させるための「トップの覚悟」

AI人材育成は経営課題

「AI人材を増やしたい」

ある企業の社長から相談を受けました。最近、同じ言葉を口にする経営者が増えていると感じます。

しかし、現場に「勉強しろ」「資格を取れ」とトップダウンで号令をかけたとしても、実際には、なかなか組織は動きません。

さて、AI人材を増やすために、現実的な方法はあるのでしょうか？

背中で語る

私は、あるシンプルな提案をしました。

経営者自らが「G検定（ジェネラリスト検定）」を受験し、合格することです。

G検定とは、一般社団法人日本ディープラーニング協会が主催する、AIや機械学習の基礎知識を体系的に問う資格試験です。エンジニア向けというより、経営者やビジネスパーソンがAIを正しく理解し、判断に活かすための内容で構成されています。

社員が動かない最大の理由は、トップの「本気度」が見えないことにあります。どれほど立派なDX戦略を掲げても、号令をかける本人がAIを「よくわからない」と遠ざけていては、現場に危機感は伝わりません。

しかし、もし社長が自ら「合格」という結果を示したらどうでしょうか。

その姿勢こそが、何よりも強いメッセージとなります。

社長が合格したという事実は「我が社は本気でAIを活用していくのだ」という覚悟の証明となります。

それを受けて、社員もまた「自分たちも本気で学ばなければ」という意識へと変わっていきます。

迫り来るAIネイティブ世代

今、教育現場では大きな変化が起きています。

2022年度から高校では「情報I」が必修化され、すべての生徒がAIの仕組みやプログラミングを学び始めました。さらに、今後は数学でもAIの基礎理論が導入される方針です。

つまり、これからは「AIを当たり前のように使いこなす若者たち」が新卒として入社してきます。彼らにとってAIは、インフラ同然です。

もし経営層が「AIオンチ」のままであれば、彼らの提案を理解できず、優秀な人材から見限られてしまう企業となりかねません。

経営者がAIを学ぶことは、次世代と共通言語で話すための「最低限のたしなみ」と言えます。

大手企業の潮流

「資格なんて実務に関係ない」という時代は終わりつつあります。

現在、一部の大手企業では、AI関連資格を「昇進要件」として組み込む動きが出てきています。

たとえば、三菱商事は2027年度から課長級への昇格要件としてG検定の取得を義務化する方針を示しました。また、ユニ・チャームでも2026年1月から係長級への昇進にAI資格を必須化すると報じられています。

もはや「AIリテラシー」は、一部の専門家だけのものではなく、リーダーが備えるべき「OS」へと変化しています。

この潮流に取り残されることは、経営判断のスピードと精度において致命的な差をつけられることを意味します。

DX戦略の精度を高める

G検定で問われるAI・機械学習の基本概念を理解すれば、AIに「何ができて、何ができないのか」を経営判断レベルで語れるようになります。

過度な期待や誤解をなくし、現実的かつ実効性の高い戦略を練る視点が養われます。そのため、DX戦略の精度は、飛躍的に高まるのです。

もう1つのメリットは、「通訳コスト」の削減です。

トップがAI用語を理解していれば、現場は説明のための膨大な資料作りから解放されます。会議の冒頭から本質的な議論に入れる。このスピード感こそが、DXを成功に導く鍵となるでしょう。

もちろん、情シス部長にも、ぜひ最初に合格してほしいところです。すると、情シス全体で「みんなで取ろう」という空気が生まれます。

事業部長が受けるのも、面白いと思います。その事業部は、自然とAIに強くなり、AIプロジェクトが加速していくでしょう。

組織をアップデートする「最初の一歩」

「今さら勉強するのは大変だな〜」

冒頭の社長がつぶやきました。

しかし、そんなに大変ではないと思います。日々ビジネスの最前線にいる経営者の方々にとって、AIの基礎知識はすでに土壌として整っているはずです。

学習コストは、想像以上に少なく済むのではないでしょうか。

大事なのは知識の上積みではなく、「AIで会社をドラスティックに変えていく」という腹を据えることです。その「覚悟」を行動力で示す絶好のチャンスが、まさに今、目の前にあります。

社長が渋ったので「私も一緒に受験します！」と宣言してみました。

幸いなことに申し込みは始まったばかりです。勉強期間に余裕もあります。

ぜひ、この機会に一緒に受験してみませんか？↓↓↓